マイホームは家族を、そしてその暮らしをまもるかけがえのない存在。だが、いざ実際に家づくりに取り掛かろうとすると、私たちは大きな壁に向き合うことになる。
　
「理想のマイホーム、どうやってつくり、まもっていけばいいのだろう？」
　

大抵の人は“家づくり”には素人同然！？

　
長い人生でも、そう何度も経験することではない家づくり。家族に合わせた理想の実現や、家族の変化に応じた微調整、メンテナンスなど、プロのサポートに負うところは大きくなる。
　
だからこそ、大切となるのがパートナー探し。多くの経験とノウハウを蓄積し、さらに私たちの立場に寄り添う姿勢を持つプロフェッショナルを見つける必要があるのだ。
　

「夢をかなえる」お手伝い

　
横浜市栄区に本社を構える「株式会社大船住研」は、2018（平成30）年で創業40周年を迎える老舗工務店。「住研」の名に恥じない、住宅への深い探求とより良い家への試行錯誤、そして施主の心に寄り添うサービスで、地域の厚い信頼を勝ち取ってきた。
　
　
　
家主の要望に応え、修繕からリフォーム、新築へと事業拡大
　
「研究して進歩を続ければ、必ず良い家ができる。そう信じることから弊社の家づくりは始まっています」と語るのは、「大船住研」の代表取締役、畠山圭造（はたけやま・けいぞう）さん。
　

誠実な人柄がにじむ畠山社長

　
圭造社長の父が、自営で始めたリフォーム業を法人化。事業を拡大しながら2代目となる圭造社長が継承したのが、現在本社のほか港南営業所、栄上郷営業所、上永谷店と横浜市南部に4拠点を構える「大船住研」だ。
　

栄区小菅ケ谷の本社がこちら

　
創業当時は、家の新築といえば大手ハウスメーカーの独壇場。「大船住研」では主に家の不具合の修繕や、使い勝手の改善など、“すでに建っている家”に対する家主の要望に応えるサービスを提供してきた。
　

1981（昭和56）年当時の店舗では「増改築」の文字が大きく目に入る

　
まだ“リフォーム”という言葉が一般的ではなかった時代。リフォームと言えば“洋服のリフォーム”であり、住宅のそれは「営繕」と呼ばれていた。
　
家主からの「ドアが閉まらなくなった」、「手狭になった部屋を広げたい」といった声がかかれば現場に駆けつけ、その都度手仕事で対処する日々だったという。
　

使い込まれた墨つぼに、当時の面影がしのばれます

　
「大手メーカーは家を建てたらそれで終わり。細かいケアまでは対応しませんから、小回りの効く弊社のような立場が重宝されたのです。要望に応えながらお客様との信頼をつなぐうち、『新築はできないのか？』とのお声をいただくようになったのです」
　

お客様の要望で「リフォームだけでなく新築も」と事業拡大

　
「リフォームを突き詰めると建て替えになる」と語る畠山社長。顧客の要望に応える形で徐々に事業展開を広げ、リフォームから新築までを幅広く手がける、現在の「大船住研」の姿ができあがったというのだ。
　

お客様の「なっとく、まんぞくの笑顔」のために

　
そして、現在の大船住研を縁の下で支えているのが社長の奥様「畠山章江（はたけやま・あきえ）」さん。
　

なんと、元看護師という異色のキャリア！

　
介護保険やバリアフリーなど“住まい”との関連性も深く、当時の経験が役に立っているという。
　
　
　
時代のニーズに合わせた、質の高い家づくり
　
そんな「大船住研」、地域密着で呼べば応える機動力に加え、より良い住宅への探究心と試行錯誤に支えられた確かなノウハウで、質の高い家づくりを実現している。
　

小さなトラックで、お呼びがあれば駆けつけます！

　
例えばバスルームのバリアフリー化。ユニットバス全盛の現在でこそ当たり前となった仕様だが、一昔前は木製の基礎を腐らせないために、浴室の床は一段下げるというのが常識だったという。
　

先代はリフォームのノウハウをまとめた著書も

　
「そこをなんとか平坦にできないかということで、いろんな方法を試しました。当時の常識を覆すやり方でしたから、現場の職人さんには驚かれたものですよ」と、畠山社長は笑顔を見せる。
　

「『本当にやるんですか！？』なんて言われてね（笑）」

　
現在、同社が目指しているのは“長く、世代を超えて住み続けられる家づくり”。住宅も2009（平成21）年に「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行されるなど、「つくっては壊す」スクラップ＆ビルド型から、「良いものを手入れしながら長く大切に使う」ストック活用型への転換が推奨されている。
　

ずらり並んだ証明書類は信頼の証

　
長期優良住宅として認定を受けるためには、諸条件をクリアする必要がある。少々ハードルは上がるものの、「長く住む家だからこそ質にこだわりたい」という顧客がほとんどだという。
　
「大船住研」では新築のすべて・リフォームも多くの物件が「長期優良住宅」の認定を受けている。耐震等級は3段階中最高の「3」を獲得。リフォームの仕事をする中で、ひたすらに維持管理しやすい設計を研究し続けてきた賜物（たまもの）と言えるだろう。
　

40年の蓄積で、質の高い家づくりを実現

　
「近年多いのは、耐震リフォームです。家全体を耐震化するための補助金のほかにも、横浜市には“耐震シェルター”や“防災ベッド”の設置に対する助成もありますので、これらも活用しながら、さらに安心して暮らせる住まいへと生まれ変わらせます」
　

命を守る“耐震シェルター”（期間限定展示中）

　
横浜市では、防災ベッド・シェルターでは10万円、耐震シェルターでは30万円の限度額（2018年度）を設けて、設置経費の一部を補助する施策を進めている。建て替えや耐震改修よりもはるかに安価で、工事の期間も短くなるこれらの設備は、人気を集めているという。
　

木製のシェルター内は思いのほか居心地も抜群！

　
防災意識の高まりとともに、人を“まもる”家へのニーズが高まっているということか。住宅を研究しつくし、住む人の要望に応え続けてきた「大船住研」だからこそできる、時代に寄り添うリフォームの提案だ。
　
　
　
40周年を機にIOT住宅分野にも本格参入
　
そんな「大船住研」は、2018（平成30）年4月、創業40周年を迎えた。これを機に、港南区の上永谷店を「Panasonic リフォーム Club」の店舗としてリニューアルしたという。
　

「Panasonic リフォーム Club 株式会社大船住研 上永谷店」として新生

　
畠山社長は語る。
「IOT（Internet of Things）住宅は、私たちの暮らしを大きく変える可能性を秘めています。この分野では先端を走るパナソニックとのパートナーシップにより、今後はより便利で、より住みやすい、未来の家を形にする仕事も担っていきたいと考えています」
　

40周年を機に、新たな家の可能性を模索

　
IT技術を活用した住宅は、かねてから注目を集めてきた。家電、太陽光発電、蓄電池などで家庭のエネルギーを一元的に管理するスマートハウスなどは、すでに全国に広がりつつある。
　
IOT住宅とは、スマートハウスからさらに一歩先を行く住宅モデルだ。住宅内外にセンサーを設け、環境や居住者の動きを把握。変化に合わせてさまざまな機能を自動調整し、住宅自体が自らを最適化するシステムとなっている。
　

家のできることは急速に広がりつつあるようだ

　
気温や日照に合わせて窓やカーテンを開閉したり、家族の帰宅に合わせて照明やエアコンのオンオフを自動で行ってくれる家・・・空想のようだが、すでに技術的にも実現可能な時代が訪れているそうだ。そんな未来の家を、これからの「大船住研」は提案してくれるという。
　

お得なキャンペーンもお見逃しなく！

　
時代の変化に対応して最先端の技術を導入する「大船住研」だが、今も昔も変わることなく大切にしていることがある。それは1人のスタッフが営業から設計、施工、アフターサービスまで一貫して担当すること。
　
「分業の方が効率的なんでしょうが、お客様の立場に立てばコロコロ担当者が変わるよりも『最初の人がいた方が安心』『この人だからOKした』という人間心理があると思うんです」と、畠山社長。
　

変わらないお客様への思い