例年より早めの流行期突入

横浜市でインフルエンザが流行期に入った。

横浜市では152ヶ所の医療機関を、感染症の発生状況を調査するために一定の基準に従って情報提供をする「定点医療機関」としている。2014（平成26）年第47週（11月17日〈月〉から23日〈日〉）の定点当たりの患者報告数が2.16（患者数を報告があった病院数で割った数）となり、流行開始の目安となる1.0を上回った。
　

横浜市内のインフルエンザ患者報告数

　
横浜市衛生研究所によると、2012（平成24）年、2013（平成25）年ともに1.0を超えたのは51週だったので、例年より1ヶ月ほど早い流行開始となる。

また、横浜市健康福祉局健康安全課の高橋馨（たかはし・かおる）新型インフルエンザ等対策担当課長も「例年は12月中旬から下旬にかけて流行期に入り、1月下旬ごろにピークを迎える」と話しているが、いずれも流行期が早まった原因は分からないという。
　

横浜市衛生研究所なども原因は不明という

　
18区別にみると、前述の表にもあるように都筑区が定点当たり7.33で最も患者数が多く、次いで戸塚区の6.56、泉区の4.14などとなっている。
　

地図で見る患者数（横浜市ホームページより）

　
学級閉鎖も増加しており、第43週（10月20日〈月〉から26日〈日〉）は1施設（市立小学校）、第46週（11月10日〈月〉から16日〈日〉）は1施設（同）だったが、第47週は5施設（市立小学校3、私立小学校1、私立幼稚園1）だった。

高橋課長によると、検出されたウイルスはほとんどが季節性インフルエンザ「AH3亜型（A香港型）」だった。主な症状は38度を超える発熱や頭痛、筋肉痛などだという。

予防策にはワクチンが効果的で、厚生労働省が供給予定のワクチンは全国で6844万回分。横浜市内でも十分な供給量がある見込みという。
　

「早めのワクチン接種を」と高橋課長（写真はイメージ）

　
このほか、一般的な予防策としては手洗い・うがい、マスクの着用、十分な休養による免疫力の向上が有効だという。

取材を終えて

神奈川県衛生研究所の調査でも同じ第47週のインフルエンザ患者次報告数は1.96、厚生労働省による全国の定点観測でも0.94と高い数字となっている。
インフルエンザは飛沫感染が多いことから、外出時のマスクや帰宅時の手洗い・うがいなど、基本的なことから気を付けてほしいと思う。


―終わり―