「3時間メール」が2割弱

横浜市教育委員会（以下、市教委）が市内の全小中学校の児童・生徒計約27万人を対象に行っている「横浜市学力・学習状況調査」の結果がまとまった。

今年度から初めて小学3年生以上を対象に、ゲームを除くスマートフォンなどの利用状況と学力調査の正答率を比較。その結果、中学生で「1日3時間以上メールやSNSをしている」と回答した生徒は1年16.0％、2年19.2％、3年18.2%となり、それぞれ2割弱となった。
　

「1時間以上」が半数を占める結果に（クリックして拡大）
　

また「3時間以上」と回答した中学生は学力調査の正答率が平均して50%以下。利用時間が少なくなるにつれて正答率が上がるという結果になった。
　

正答率とメール、SNS利用時間の関係（クリックして拡大）
　

市教委はこの結果をどう受け止め、今後にどう生かしていくのか。2014（平成26）年の調査結果分析でもお話を伺った市教委指導主事室・指導主事の石川博（いしかわ・ひろし）さんに聞いた。
　

「今年は写真はちょっと・・・」とのことで
　

石川さんは「セルフコントロールできる子ほど学力調査の結果がいい、ということでは」と分析し「3時間以上メールやSNSを利用すると寝不足になるし、集中力も欠如する」と指摘。

表を見れば利用時間が減るにつれて正答率は上がっている。

しかし「30分より少ない」より「まったく・ほとんどしない」の正答率が低い理由については「一概には言えないが、一般論として」と前置きをしつつ「『メールやSNSをする相手がいない』ということも考えられる。その場合、クラスでの孤立または学習状況に問題があるということも考慮しなければならない」とみている。
　

クラスで孤立している可能性も（フリー画像より）
　

石川さんは「学校が利用時間を制限するというより、家庭の中で利用ルールを作ることが重要。また、それを話し合える家庭環境であることが望ましい」と話していた。