横浜からオリンピアン？

今回の協定によって、「DeNAランニングクラブ」が「THE BAYS」に移転する。また、2017年4月からチームの名称を「横浜DeNAランニングクラブ」に名称を変更することも併せて発表された。
　

「横浜DeNAランニングクラブ」のユニホーム
　

選手は背中に「YOKOHAMA」を背負って走ることとなる
　

瀬古総監督は「横浜という名前を背負う覚悟を持ち、横浜の名前を汚さないようにやっていきたい」と、しっかり前を見据えて目標を語った。
　

「横浜を背負うというプレッシャーを感じてやりたい」と瀬古総監督
　

自身も1984（昭和59）年のロサンゼルスオリンピックの男子マラソン競技に出場している瀬古総監督は「トップチームからは2020年の東京オリンピック代表を輩出したい」と後進の育成を掲げつつも、「大人も子どももランニングを楽しめる環境を整えたい」と目を輝かせた。

瀬古総監督の考えは協定の主な取り組みである「参加型スポーツの振興」にも一致しており、2017（平成29）年に株式会社ディー・エヌ・エー、株式会社横浜スタジアムなどが主催、横浜市が共催して実施した「ハマスタ駅伝」のように幅広い世代が参加できるスポーツイベントを定期的に開催するとしている。
　

約5000人が参加した「第1回ハマスタ駅伝」（C）DeNA
　

また、横浜DeNAベイスターズのラミレス監督は「このような取り組みを行政と一体になってできるのは素晴らしいことだし、一つのゴールだと思う」と評価し、「横浜市とチームが一丸となってファンや市民のために活動していきたい」と語った。
　

協定の内容に理解を示し、協力を約束したラミレス監督
　

昨シーズン、チームの悲願だったクライマックスシリーズ（CS）初進出を果たし、今年は1998（平成10）年以来、19年ぶりのリーグ優勝・日本一の期待が高まるチームを率いる指揮官は「横浜DeNAベイスターズとDeNAランニングクラブのパフォーマンスや経験を見せることで、将来野球選手やマラソン選手になりたいと思ってくれる子どもたちを増やしたい」と、言葉に力を込めた。

南場会長は「『観戦型』のスポーツである球団は、いい試合をすることで人の流れが活性化する。試合のない日は『参加型』であるランニングクラブや（球団のサポーティングガールズユニット）diana（ディアーナ）のほか、ディー・エヌ・エーグループが持つIoTを活用することで、横浜エリアを活性化させたい」と述べた。
　

球団職員による野球教室や
　

dianaも「I☆YOKOHAMA協定」の大きな柱
　

さらに南場会長は横浜スタジアムの増席についても「現状では限界。可能であれば増席したい」言及するも「われわれ単独の判断で（増席）できるものではないので、協定締結を機に横浜市と相談したい」と要請。

これに対して林市長も「今回の協定締結で両組織の意思疎通がスムーズになる。（増席の）提案があれば、内容を詳細に検討したい」とした。
　

和やかな雰囲気で行われた締結式。増席も期待できそう？
　

取材を終えて

行政、スポーツ、経済、IoTという結びつきそうで結びつかなかったそれぞれがタッグを組んで新たなまちづくりをしていく横浜。

「I☆YOKOHAMA協定」の有効期間は1年だが、この画期的な取り組みを1年で終わらせることがないよう、4者にはスムーズな意思疎通を重ねて、横浜をより魅力的な街にしてほしいと思う。
　

スポーツを通じて市民がもっと横浜を愛せるまちづくりを！
　

―終わり―